「捨てたい物が粗大ゴミの回収品目にない！」

「どんな方法で捨てればいいの？」

 

捨てたい不用品が粗大ゴミ品目にない場合は、自治体などが指定する別の捨て方で手放さなければなりません。

 

自治体に回収依頼できないのは面倒にも感じますが、実際はそれほど大きな負担なく処分が可能です。

 

この記事では粗大ゴミの品目にない物の捨て方について解説します。

 

粗大ゴミの品目にない物とは？

 

家庭ゴミとして捨てられず、粗大ゴミの品目にも載っていない物は別の方法で処分が必要です。

 

まずは特別な方法で処分が必要な物を解説するので、今手放したい物がこれらに当てはまるかチェックしてみてください。

粗大ゴミの定義をオーバーしている物

粗大ゴミの定義をオーバーした不用品は自治体に回収してもらえません。

 

一部自治体の粗大ゴミ定義には「◯◯キロ以内の物」といった重量制限があります。

 

このような制限がある地域だと、特に重い家具や家電は粗大ゴミ以外の方法で手放さなければなりません。

 

「重量物だからこそ粗大ゴミとして捨ててほしいのに・・・。」と思ってしまいますが、作業員の安全確保と、ゴミ処理施設の能力を超えないための制限なので、別の方法を探すしかありません。

 

【粗大ゴミの定義に重量制限がある自治体の例】

 

・仙台市
「粗大ごみとは、一番長い部分の長さがおおむね30cmを超え、重さが100kg以下の耐久消費財などをいいます。」
引用：粗大ごみの出し方｜仙台市

 

・山形市
「1辺の長さが1m以上1.8m未満、重さ80kg以下のもの。」引用：粗大ごみの出し方｜山形市

 

・岡山市
「大きさの目安は20リットルの有料指定ごみ袋に入りきらないもの。
単品で重量が100キログラムを超える物、または長さが1.8メートルを超える物は、お断りする場合があります。」
引用：粗大ゴミの出し方｜岡山市

自治体施設で処理できない適正処理困難物

一部自治体は、施設で処理できない物を「適正処理困難物」として扱っています。

 

粗大ゴミと同じように戸別収集に対応する自治体もあれば、製造メーカーや専門の処理業者への処分依頼が必要な自治体もあります。

 

一般的な粗大ゴミより処分費用が高くなる傾向にあるので、状態が良い物はリユースするなどして費用負担を抑えましょう。

 

【適正処理困難物の対象になりやすい物】

 

・スプリング入りマットレス
・スプリング入りソファー
・タイヤ,ホイール
・バッテリー
・消火器
・ガスボンベ
・オートバイ

参考：粗大ごみ・特定適正処理困難物の出し方｜さいたま市
参考：適正処理困難物｜玉野市

 

上記のようなアイテムは、仮に自治体が適正処理困難物として扱っていなくても家庭ゴミや粗大ゴミとしては回収していない可能性が高いです。

 

お住まいの自治体がどんなゴミを回収していないのかもチェックしておくと処分方法を間違わずに済みます。

蛍光灯などの有害ゴミ

ガスや水銀を含んだゴミは「有害ゴミ」に該当します。

 

有害ゴミは他のゴミと一緒に処分すると、人への健康被害や環境汚染、火災の原因になりかねません。

安全に処分するためにも、自治体指定の捨て方を守るよう努めましょう。

 

【有害ゴミの対象になりやすい物】

・蛍光灯
・カスボンベ
・乾電池,ボタン電池
・スプレー缶
・ライター
・バッテリー
・体温計

 

事業所が排出した事業系ゴミ

事業所が排出したゴミを「事業系ゴミ」と呼びます。

 

会社や病院、保育園や工場など、事業活動によって排出されたゴミはすべて事業系ゴミに該当し、家庭ゴミとして捨てられそうな物でも自治体指定の業者に回収してもらったうえで処分が必要です。

 

また、机や椅子といった大きなゴミも事業系ゴミとなるので、自治体に回収依頼するのは不可能です。

事業系ゴミを家庭ゴミとして捨てると不法投棄として罰せられる可能性があります。

 

会社を営む方はもちろんのこと、個人事業主の方などもゴミの捨て方には注意しましょう。

製造メーカーが自主回収している物

製造メーカーによる自主回収は、製品に安全上の問題がある時に実施されます。

 

設計ミスや、危険物が混入した物は利用者や自治体の回収スタッフの安全を脅かすため、製造メーカー自らが回収して專門の処理をしなければなりません。

 

自主回収の対象になっている物は厚生労働省のホームページか、消費者庁のリコール情報サイトでチェックできます。

 

不用品が実は危険性のある物だった場合、通常の形で処分すると被害を受ける恐れもあります。

定期的にリコール情報をチェックしておくと、気持ち的にも安心して不要品処分を進められますよ。

家電リサイクル法の対象品目

家電に含まれた資源の再活用を推進するため、平成13年に施行されたのが「特定家庭用機器再商品化法（通常：家電リサイクル法）」です。

 

この法律の対象家電である「家電4品目」は自治体ではなく製造メーカーに回収され、部品や材料を取り出されたうえで新たな家電に再利用されます。

 

家電4品目を手放す際は家電量販店や自治体指定の業者などに引き取ってもらうか、指定取引場所への自力持ち込みが必要です。

 

以下のような家電は粗大ゴミとして自治体に回収してもらえないので注意しましょう。

 

【家電4品目対象商品】

・エアコン
・テレビ
・冷蔵庫,冷凍庫
・洗濯機,衣類乾燥機

粗大ゴミの品目にない物の捨て方

 

粗大ゴミとして捨てられない物でも、捨て方は自治体によってしっかり告知されています。

 

ここでは粗大ゴミの品目にない物の捨て方を解説するので、処分予定の不要品をお持ちの方は参考にしてください。

自治体指定の方法で捨てる

主に有害ゴミなどに当てはまる物は、必ず自治体が指定している方法で手放すようにしましょう。

 

たとえば、多くの自治体で捨て方がアナウンスされているゴミの一つに「蛍光灯」があります。

 

一部の蛍光灯は破損することで水銀が漏れ出し、人体や環境に悪影響を及ぼしかねません。

そのため、水銀による事故を防ぐためにも購入時の箱や新聞紙に包んで捨てることが求められています。

 

蛍光灯以外にも電池や、バッテリー、ライターなども捨て方が決まっている自治体が多いので、粗大ゴミの品目にない物は必ず正しい捨て方を確認しましょう。

 

【蛍光灯の捨て方を指定している自治体例】

 

・仙台市
【蛍光灯は破損しないように購入時の箱に入れるか、新聞紙や厚紙などで包み「缶・びん・ペットボトル・廃乾電池類」の収集日に、ごみ集積所の黄色の回収容器の脇に置いてください。】
引用｜FAQ よくある質問と回答｜杜の都おしえてコール

 

・京都市
【蛍光管は，微量な水銀が含まれているほか，割れやすいなど，適正な処理が難しい廃棄物のひとつです。京都市では，蛍光管の適正処理を推進するため，区役所・支所やまち美化事務所，市内の商業施設などの拠点や，買換えの際に，電器店で使用済の蛍光管の引取を行う回収協力店において回収を行っています。】
引用：蛍光管回収（協力店・まち美化事務所・その他回収場所）｜京都情報館

 

製造メーカーに回収してもらう

家電リサイクル法の対象である「家電4品目」や、製造上の欠陥により自主回収がされている物は製造メーカーに回収してもらいましょう。

 

家電4品目の場合は、新しく家電を購入した家電量販店や自治体の許可業者に回収してもらい、製造メーカーに引き渡します。

お住まいの地域によっては細かなルールが違う可能性があるので、都度チェックしてください。

 

また、自主回収されている物はメーカーに直接連絡して回収依頼しましょう。

 

【関連情報】

▶家電は粗大ゴミじゃない？自治体で回収できない家電の捨て方6選！

不用品回収業者に回収してもらう

不用品をすぐ処分したい場合は、地域の不要品回収業者に回収依頼すると良いでしょう。

 

これらの業者は対応スピードが早く、依頼から数時間後に自宅まで回収しにきてくれる場合もあります。

 

スタッフ複数人が現場に向かうため、一人で持ち運べないような大きな不要品でも安心して依頼が可能です。

 

引っ越しや退去が迫っている急ぎのケースでは特に便利なので、業者の評判や利用料金をしっかりチェックした上で利用検討してみてください。

 

【関連情報】

▶ゴミ屋敷業者を費用だけで選ぶのは絶対NG！選び方のポイントを徹底解説

地域掲示板やフリマアプリで譲り先を見つける

不用品の状態が良ければ、地域掲示板やフリマアプリで譲り先を見つけてリユースに貢献するのもおすすめです。

 

特に「ジモティー」という掲示板は無料で利用でき、同じ地域に住む人のなかから譲り先を探せます。

 

指定場所に取りに来てもらえば搬出の手間も省けるため、労力なく不要品を手放すことも可能です。

 

また、フリマアプリやリサイクルショップで売却できれば不用品がお小遣いに変わります。

 

お金を払って手放そうとしていた物でお小遣いを得て、新たな家具・家電の購入資金に充てるのも良いでしょう。

粗大ゴミの品目にない物を捨てる時の費用

 

粗大ゴミとして捨てられない物の多くは処分時に費用が発生します。

 

それぞれにどんな費用が発生するのか紹介するので、参考としてご覧ください。

自主回収品の場合

製造時の欠陥が原因でメーカーが自主回収している場合、基本的には消費者が処分費用を負担することはありません。

 

製品をメーカーに返送する手間はかかりますが、送料はメーカーが負担するのが一般的なので処分費用の心配なく安全に手放せます。

家電4品目の場合

家電4品目を手放す際は、収集・運搬料金とリサイクル料金が必要です。

 

収集・運搬料金は業者ごとに違うため、各社のサイトで事前に確認しましょう。

以下に有名家電量販店の収集運搬料（ヨドバシカメラはリサイクル輸送費と記載）の一例を掲載します。

 

リサイクル料金は家電の大きさやメーカーによって変動します。

 

主なメーカーのリサイクル料金は以下サイトでチェックできるので、併せてご覧ください。

【再商品化等料金料金一覧（家電リサイクル料金）｜一般財団法人家電製品協会】

不要品回収業者を利用する場合

不要品回収業者はスピード対応や搬出作業を任せられる分、自治体の回収費用と比べてサービス利用料が高くなる傾向にあります。

 

小型家電やそこまで大きくない不要品なら約500円から3,ooo円程度、家電4品目に該当する物は約3,000円から7,000円程度で回収している業者がほとんどです。

 

まとめて回収依頼すると安くなるプランがある業者や、分割払いが利用できる業者に依頼すると回収費用を抑えやすくなりますよ。

まとめ：粗大ゴミ品目になくてもちゃんと捨てられる！ルールを守って適切に処分しよう

 

不要品が粗大ゴミの品目にないと、どう捨てればいいかわからず不安になりますよね。

 

実際は自治体などが捨て方を正式にアナウンスしているので、それに則って処分すればまったく問題ありません。

 

粗大ゴミとして捨てられない物の多くは、何らかの理由から特別な方法じゃないと適切な処理が困難です。

 

捨て方を間違えると自分自身や回収スタッフ、処理施設に悪影響を与えかねないため、捨て方がわかりにくい物こそ正しい方法で慎重に手放しましょう。

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年末が近づき、新年くらいは綺麗な家で迎えたいとのことで、依頼を決められたそうです。

 

今回は2名のスタッフを派遣して作業を実施。

約3時間という短時間で事前にお聞きしていた不要品をすべて回収し、スッキリとしたお部屋にお戻しできました。

 

忙しい日々を過ごす方こそ、綺麗に片付いたお家で心身を休める時間を作らなければなりません。

 

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